なにやら突然ブログのアクセス数が増えたので何事かと思いきや
ツイッターからのアクセスが増えている
もしかして？
と思ったらイー・フライトアカデミーさんに見つけていただいたおかげのようです（笑）
前回投稿した「痛車ならぬ痛飛行機あらわる！イーフライトアカデミーさんのJA3978がアニメとコラボ」をご覧いただいたようで公式でツイートしていただきました。
空飛ぶたぬきさん、ありがとうございます。
よくよく考えたら当ブログの固定ページ「パイロットお役立ちリンク集」にまだ未掲載でしたので
御礼の意も込めて
こちらに「イー・フライトアカデミー」さんを追加いたしました。
【NEW】◆◆パイロットお役立ちリンク集(飛行訓練・学校・クラブ・FTD・気象・採用などなど) ／PILOT Useful Links (flight training, schools, club · FTD · weather and adopted etc.) ◆◆◆◆
以前、サイトを拝見したことがあったのですが何やら気になる記述が
「トビタテ！留学JAPANコース（自家用操縦士）」文部科学省が推進するプログラムだそうです。
所定の条件と募集要綱を満たした人がエントリーシートを提出し、認められると一定額の返済不要留学支援金を支給されるとのこと。
。。。。。ん？
え？
ほんとうですか？
自家用だけに適用とはいえ、イーフライトアカデミーさんは宿泊費や保険代が訓練費に含まれて180万、1年未満の訓練期間に適用されるこのプログラムで認可されれば30万の留学支援金の可能性があったと。
150万？プラス渡航費と諸経費食費だけですむと。しかも分割渡米も対象になると。
・・・・
1年半前の訓練始める前に知りたかった（大泣）
チェックライド前ならまだ間に合いますかね。。。というより飛行要件（リクワイアメント）も終わってしまって仕上がっている訓練生が今更何を言っているのかというお話です（笑）
情報戦の敗者、ここにありです。Orz
このプログラムは文部科学省が進める支援プログラムですが、実はこれと同じようなプログラムが厚生労働省の国内向けにあります。
その名も「専門実践教育訓練給付金」です。こちらもなんと返済不要の給付金です。
で、一番気になるのがこちらのPDFパンフレットに「航空機操縦士」も対象の業務独占資格になると書いてあるんです。
ただし、こちらの給付は対象となっている講座が厚労省に指定されている教育訓練講座である必要があります。この講座の訓練費のみが対象になるのですがスクールさんで厚労省に申請を出していただき、認可番号を発行されないと掲載されないそうです。そして講座は日中にやっている講座です。
訓練をはじめる前1か月までに全ての準備手続きを終わらせておかないと給付対象にはなれませんが。
現時点でこの講座リストに国内のフライトスクールは1校たりとも載っていません。
ですが、この専門実践教育訓練給付金。給付される給付金の額が大きいのです。
対象として2年以上雇用保険の被保険者となっている人は今のところ初回のみですが対象になります。
「受講者が支払った教育訓練経費のうち、４０％を支給（年間上限３２万円）。更に、受講修了日から一年以内に資格取得等し、被保険者として雇用された又は雇用されている等の場合には２０％を追加支給（合計６０％、年間上限４８万円）。給付期間は原則２年（資格の取得につながる場合は最大３年）」
これは非常に大きいです。
飛行訓練なので訓練経費の40％というと、軽く上限を超えてしまいます。
なのでもし1年間訓練するなら年間32万円。さらに受講修了後1年以内の就職で48万円。
飛行訓練が2年間ならこの倍です。いや、これは無いか。全日制で2年間といえば航空大学校並みの期間ですから。
それでも48万円は大きい。
さらに言うとこの専門実践教育訓練給付の給付対象者になる、かつ45歳未満の離職者は追加で「教育訓練支援給付金」を申請することが出来ます。
こちらは訓練期間中、雇用保険の基本手当の日額の半額程度を2か月ごとに給付される給付金です。
雇用保険の基本手当に関して
離職した日の直前の6か月に毎月きまって支払われた賃金（つまり、賞与等は除きます。）の合計を180で割って算出した金額（これを「賃金日額」といいます。）のおよそ50～80％が基本手当になり、低賃金の人ほどこの適用料率が増える仕組みです。
なので例えば月額25万円の人が離職したとすると、25万円×6か月÷180＝8333.3円。これに50％で4166.6円。さらに教育訓練支援給付金が半額なので50％とすると、2083.3円が教育訓練支援給付金の対象額になりますかね。
この金額を2083.3円×30日＝62499円が月額となります。
なぜこの制度をフライトスクールさんが、多額の訓練費が必要になるフライトスクールさんこそが利用しないのか疑問で仕方ありません。
生徒さんは訓練費が軽減でき、より訓練に入れる可能性が広がりますし。スクールさんはその分生徒さん獲得がしやすくなるかと思うのですが。
とはいえ、所定の卒業生数や合格者数。受講期間や通学についての認定諸条件があるのでスクールさんの手間が増えるということもありますが。
これ、もし対象講座が3年過程の看護学科とかだとすると、卒業後すぐに就職したら60％適用の144万円＋教育訓練支援給付金が給付されるという物凄い制度です。
是非是非検討してもらいたい所です。
既に何校かに「操縦士」が対象になるページの話しをして、問い合わせをしています。
そして先日そのうちの大手フライトスクール1校からは
「うちの生徒は自費やその他の費用工面でまかなえているので国の制度等は必要無いと考えています」と冷たくあしらわれました。
。。。。。ああ、つまり教育ローン会社さんとかの取引先利害関係もあるのかと理解。そりゃ借り手が少なくなると困りますよね。
ちょっと大人の事情な世界を垣間見ることに。
そして今だにグアムのフライトスクールからチェックライドの日程について連絡は無し。
精神衛生上、いつチェックライド受けられないか分からないのは非常にやきもきします。
さてさて、今日はここまで。